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物流用語辞典


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PD Physical Distribution
物流
アメリカのマーケティング関係者によって、流通の物理的側面の管理について主張されたのがPhisical Distribution(物的流通)であり、「物流」は省略語。
商品の供給者から需要者への供給についての組織とその管理方法、およびそのために必要な包装、荷役、輸配送と流通加工、ならびに情報の諸機能を統合した機能をいう。
物流は、基本的には販売に伴う物資流通の機能であるが、その他に原材料や部品、あるいは完成商品の調達に関しても同様な諸機能とその管理が重要で、調達物流 (physical supply) と呼ばれる。商品の返品や廃品の回収に関しての回収(静脈)物流もある。さらには商取引に関連しない個人のスキーやゴルフ用品、あるいは土産者などを宅配便に依頼することを消費者物流と呼び、学校や病院、ホテルなどの食事などの運搬を休職物流と呼ぶなど、当初のマーケティングの物理的側面としての物的流通を離れた「物の流れ」の意味にも多用されるようになってきた。
企業の物資調達から、製造過程の物流支援、販売・回収に伴う物流については、その経営戦略的な考え方を含めて一般にロジスティックス (logistics) と呼ばれる。また物理的側面を強調し、「物資流通活動」と呼ぶこともある。
PDA Personal Digital Assistant
携帯情報端末
ノートパソコンを小型にしたタイプとキーボードを省き、ディスプレイを使い特殊なペンで入力するタイプがある。
車載端末と組み合わせて作業の詳しい進捗状況やメールのやり取りに使われる。
PDC Physical Distribution Center
工場に隣接する物流センター。
PDM Physical Distribution Management
物流管理
商取引流通の物理的側面を担当する物流は、長年にわたって商取引を実現するための付随機能と位置付けられて来た。そのため、独立した機能として捕らえその合理化を実現するための管理対象とはなりにくかった。しかし、商品の市場が全国的・全世界的に拡大し、流通スピードが速まり、商品そのものが短寿命化を余儀なくされる時代が到来し、物流費用がかさむようになって、物流を商取引の付随機能としてではなく、独立の機能として捕らえ、その管理を進めることが、コスト低減にとどまらず、企業の市場戦略として重要であると認識されるようにまってきた。
物流管理のために、従来は各部門に分散していた機能を集約し、物流管理職制を独立させ、、コストセンター化したり、その現業部門や管理部門をプロフィットセンターとしてスピンアウトし、物流子会社を設立する企業が多くなってきた。また営業者の付随機能でしかなかった物流センターを、広域の物流を実現するための独立機関とし、営業所を切り離して立地し、合理性を追及するなど、物流管理を主とする組織づくりも盛んである。
PDP Plasma Display Panel
プラズマ・ディスプレイ
ガス放電による光を利用した発光型フラットパネルディスプレイ。
PHS Personal Handyphone System
デジタル式の簡易型携帯電話半径100mから200mの小エリアをひとつの基地でカバーし、多数の基地間を有線で接続する。徒歩等の低速な移動には十分に耐えるが、鉄道や自動車で移動中には通話できない。
基地局と相手の電話機とは有線回線で接続する。一般の携帯電話や自動車電話より機器価格も、通話料金も割安で大都市周辺で使われたいる。データ通信速度が一般の携帯電話より高速なため、自動販売機の売上管理などにも使用されている。
PLM Product Lifecycle Management
設計図、部品表などの製品データを企画段階から設計、生産、保守、生産中止までの前工程で共有し、製品開発力の強化、設計作業の効率化、在庫削減などに活用する取り組みのこと。
PP Polypropylene
ポリ・プロピレンPolypropyleneはプロパンの2重結合がはずれ、多数、お互いに結合したもの。射出成型機により各種容器、パレットなどに成型されて使われる。
ペレットという中間過程を経て再使用できる。
ただ、現在の技術では100%の再使用は無理で、約30%の新ペレットと70%程度の再生ペレットを混ぜて成型しないと本来の性能が出せない。
塩素を含まないため、償却炉で償却処理が可能。
P/OまたはPO Purchase Order
買うための注文つまり「発注」
受注は「C/O cutomer order」
注文は「order」
POS Point of Sales (System)
「販売時点情報管理」
店頭のバーコード・リーダなどで商品名を確認し、その価格をコンピュータに入力して同時に売上データを管理し、商品全体の販売管理を行うシステム。
当初はキャッシュレジスタ操作の省力化・迅速化・正確化を目的としたが、今や販売実時点で得られる実売情報を活用して自動補充発注を行ったり、売れ筋商品・死に筋商品の把握による商品仕入れ管理や、陳列位置の適正化、広告効果測定、仕入れ担当者の仕入れ能力のチェックなど、販売効率化の基本情報の獲得の目的が重視されている。
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